2021年01月23日

【大企業の防犯に対する杜撰な体質】今日は電子メールの日【私のPC履歴】


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今日はメールの日らしい。そういえば大企業などでは、やっと暗号書類.zipをメール添付するPPAPが禁止されるらしい。客には高値なクラウドを勧めながら、業者はガラケーやFAXなどで仕事をしている状態だ。

これは無知な社員らが、ついうっかりウイルス入りの添付書類を開いてしまい、社内LANに感染しまくるからだ。私もそういう風景は幾度か目撃した。

私がメールというか、PCを使い始めたのは1993年頃で、その前にはワープロは使っていたが、カメラ系の大企業によるMacの無料講座を受けた。

そこなどで売られていた大手PC周辺機器メーカーによるOSの基本操作の教材が1万数千円って高すぎだと思った。

今でもトレードソフトだけ説明の電子書籍が9千円や、新聞広告ではPythonの説明だけ紙書籍が数千円だが、メールの使い方からSEOやWebサイトの作り方などの数多くの情報が集まった情報商材は、1万円でも高いと言われる矛盾した状態だ。

プログラミング言語を1つ習得の教室は、2か月通学で30万円くらいなのにね。そもそも政治家がIT担当でさえPCの基本的な使い方を覚えるPC教室に行く低レベルな状態だ。

話は戻るが私は、MacDTPという印刷物を作る仕事で1993年から、ホームページ作成は1994年頃からし始めた。

1995年頃からメールを使い始めたが、その前に1994年にPC通信を使い、その当時のメールはソフトの数が少なかったり有料だった。

ネット接続自体がMacのTCP/PPPという、FAXモデムでダイヤルアップというアクセスポイントに接続の電話代課金方式で、1分10円ぐらいかかったし…

そして1990年代後半になると、セットトップボックスというインターネットTVで見れるWebページの記事を収集するリンク集を作る副業などを、自宅でメールでした。

その仕事を依頼した大企業に対しては、その電話代を前もって請求したけどね。しかし昔はこういう見積もりが、サービスの数が少ないので立てづらかった。今は簡単なのにやらないのが多すぎる。

また1998年になるとPCメーカーの大手のWebページの更新や、CGIの設置などの仕事を紹介された。

ここの本社部門で大量のウイルス感染をしていた。メールも社内用と社外用には分けていたようだが、それでも感染だ。

たぶんWebデザイナーである私に、Macを使わずにWindows95という当時はもう古いPCを使えや、派遣は「重要書類が多いので周りを見るな」とヘイト発言をするわりに、財形UNIXサーバーの管理者パスワード(フレーズは子供の名前)を張り紙しているくらいなので…

そのくせ保険レディーとは談笑したり、イケメン社員はPCで麻雀をしている状態だ。保険レディーといえば毒カレーや数十億円の詐欺師もいたっけ…

他のPCのレンタル大手でも昼飯中に勧誘がうるせーし…

ちなみに保険は大損します。反原発左翼が「電力会社は保険も入ってない」などと言ってましたが、震災で保険金を未払いも多かったです。

また特に医療保険なんかは、日本の世界最長寿や私の周りをみても、病気なんてそんなに多くする人がいないので保険は大損です。

保険や年金型投信に入るなら、数年で元が取り返せて更に得な国民年金基金や年金を払った方が得です。

左翼はカジノを批判するくせに、ギャンブルが元な保険は批判しない。あれは多くの人から掛け金をかき集めて、親である保険会社が得をする方式です。

方やメルマガなんてのは優しくて、閲覧者が興味を持たないと勧誘が出来ない「オプト・イン」という方式に対し、訪問勧誘や電話勧誘はオプト・アウトという客に断らなくても勧誘は出来て、拒否すれば断れるというのが、法律では建前ですが、実際に断った証拠がメールほど無いのが現実です。

そのくせ無料なメルマガでさえ、発行者の住所や氏名まで出せという厳しさです。例えば貧困なサラリーマンの女性などがメルマガを副業で発行した場合に、ストーカー被害に遭ったら、政府はどう責任を取りますか?

これは外部に個人情報を出すのではなく、メールアカウントなどを発行する運営者に対して、SMSで登録するなどの個人情報を出すが、情報流出の責任を負う方式にすれば良いのです。

外部に出せば、馬鹿アンチの掲示板に犯行予告を書き込んでいるような連中にも個人情報を晒す事になるでしょう…

現在も防犯上、問題なのはセキュリティの技術ではなく、運用です。しかし企業は大企業病という、「個人情報は他の会社でも流出している」などの喫煙者の言い訳の「化粧も臭い」という見苦しい無責任な旧体質です。

しかしメール以外にも今は通話アプリでも添付書類が送れます。こっちの方も全面禁止にはしないのでしょうか?

世の中というのは印象が強い物は規制しますが、これはエビデンス(科学的根拠)に基づいていません。だから病死していない原発事故は騒ぎ、毎年10万人も死亡の喫煙は騒がない矛盾した状態が、戦後リベラル社会です。

そもそもその通話アプリを運営している企業が、個人情報を流出していました。そして武漢コロナと同様に、コンピューターウイルスも昔から中国などから来ていました。

またメール以上に大きく報道するべきものがWebサーバーの感染や詐欺サイトですが、ペイによる貯金盗難事件で警察が詐欺サイトを閲覧していないか?と調査するとマスコミは「被害者を疑っている!」と文句を言いだしました。

しかし世の中の多くの人は、マスコミが警告報道をしないので、詐欺サイトの存在を知らないのです。

だから風俗な人の読者が多かったり、麻薬や武漢コロナに感染しても、また感染するような娯楽をして炎上させるような芸能人などが多くいるのでしょう。

メールやメルマガよりも、そういう麻薬や風俗を密売するような動画やSNSなどを規制した方が良いのでは?ただしそういうメルマガもあります。

そのくせ真面目に政治批判をしている動画やSNSは規制するというのが、戦後リベラルの矛盾です。

またSNSの凍結解除なども面倒なのは運営者が「このメールは送信用です。返信しないでください」と自分勝手な事を言い、「Webフォームで凍結解除の申告をしその後メールの返信で」などとやたらと無駄に複雑な方法です。

しかし「SMSで凍結解除の申請をしてください」といいますが、携帯を無駄に持たない節約家には迷惑な話です。また個人情報を流出されると面倒です。

またSMSも技術的にも完璧ではないのに、多くの企業が本人認証のために使っています。

そしてクラウドやリモートの現代には、スマホの需要は減りPCが増えると思っています。なぜなら5年前の昔と比べても、動画などのネット配信も高度な技術が求められているからです。

もう低機能なスマホはオワコンで、これからは自作PC・自作サーバーの時代になります。メールは便利なので残り、通話アプリは一時的には流行しますが、すぐに流行したゲームのように消えます。

なぜなら多くの人は貧乏になり、課金アプリは続きません。貧乏になる理由は、老害らがいまだに無駄に古い紙仕事などをしたがり、ITに投資をしないからです。

方やゆとりな若者は通話アプリを使い、昔のQ2や電話による出会い風俗店に通うような時間を無駄にします。

昔も今もスタンダードというのは決まっていて、本物の専門家はGUI(画像ユーザー)ではなく高機能で低コストなCUI(文字)で仕事です。

素人ほど無駄に絵を欲しがります。絵にだってウイルスは仕込まれているのにね…

通話アプリは無駄にGUIが多く、そのくせバックアップが取れない。メールはアプリだけではなく、Webページ化も出来て便利です。

私は2000年頃からWebメールを使っているのですが、現代はクラウド時代で、スマホのアプリの多さには無駄だと思います。

そのくせ日本語版は少ない。これは日本の大企業などの管理職が無知だという事です。こいつらはやたら外国をマンセーするけど、外国語なんて簡単だという事を知らない。

こういう無知な状態が今も続いているので、日本はオワコンだと連呼するパヨクがいるのでしょう…外国語かぶれの馬鹿上司が原因を作り、外国かぶれパヨクが炎上させるマッチポンプ状態です。

これはパヨク・マスコミには騙されるなって事です。マスコミの情報をうのみにすると、経済的にも損をします。

TV通販なんかはネットよりも無駄に高値です。まずはネットで検索し、自分でよく考えろ!という事です。多くの人は自(マスコミ)称専門家任せの勉強嫌いなので大損しています。

パヨク・マスコミは「勉強とは中国語では他人に押し付けられるという意味だ」と言い張りますが、これは「情報商材やセミナーを安くしろ!」と言い張る情報乞食に似ています。

だから習得できないんだろ…そして他人が自分のために無料で働いてくれるって、どんだけブラック企業脳をしてんだよ…これは「金を払えば儲かるようにしてくれるんだろ」と自分は何も勉強したがらない老害管理職に似ています。

何事もコツコツと地道に、自分で発見していかないと得られないという昔からある原則のようなものを、いい歳をして知らないの?

そういうコンサルやシステム購入の客がいたら、速攻にお断りする損切りが大事です。こういう無知客は8割完成させたら金を払わずに逃げるのが多いです。

そのくせ防犯のためにソースを出せ!といいますが、これは食い逃げのようなもんです。だったら他のOSのコンパイル物も、全部ソースをOSメーカーに出させてみろよ。自営業者が納品する程度の少ない容量のアプリにウイルスがあるかよ…

こういう客の頭の悪さを知るためにもメールで数多くの質問などをした方が良いのです。メールを面倒くさがる不動産業者の営業マンなどから、購入すると大損します。雑に口頭や電話でしか言わないのは、住宅設計も雑だからです。

メールで証拠の文字を第三者のメールサーバーに残し、数多くの書面の証拠も出す面倒な事をしないと、安全な生活にはつながりません。

水も安全もタダでは得られないのに、パヨク・マスコミでは当然、国民の負担である税で得られるものだと印象操作をしながらも、そのスポンサーが安全ではないサービスを勉強もせずに、高値で売るから危険なのです。

以上



令和3年 皇紀2681年 [西暦2021年] 1月23日(土)
著者:城神YU
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