2019年09月29日

日本の左翼マスコミは小さな損害を大きく言い立て大きな損害は報道しないK流

日本の左翼なTVや新聞などは、対馬や九州の観光客が減ったなどと大きく報道している。しかし日本や韓国経済の多くの損害数などは大きく報道しない。理由は報道すると、日本は大した損が無く韓国は厳しいという都合が悪い状態だからだ。

韓国から日本への観光客が減ったのは、反日だけでなく韓国経済が自滅で厳しくなり、今までに無いほどの危機なので、日本に観光するほどの余裕がなくなってきたからである。


韓国で長引く日本製品不買運動、
韓国企業への影響が徐々に明らかに

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/09/post-13065_2.php
>日本企業への影響は、九州などの一部の観光業を除くと限定的
>訪日韓国人が前年比48%減少→訪日観光客全体で見ると2.2%減
>不買運動の対象になっている消費財は6%に過ぎない
>輸入に不安をもつ韓国企業から在庫を積み増したいという'特需'要請

そして韓国の出生率は0.9%で、日本は1.4%であり、中国も少子化傾向で将来性も無い。日本は少子高齢化社会と言われるが、中韓はすぐに日本を越えるような少子高齢化社会になる。しかし左翼マスコミは今だけの都合が良い偏向報道をしている。


韓国経済に“リーマン・ショック級”危機到来か!?
専門家の約4割が文氏政策に「落第点」
識者「お先真っ暗…財界は文政権に業を煮やしている」

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190928-00000013-ykf-int
>現地経済誌の緊急調査で、専門家の半数が
>1年以内にリーマン・ショック級の大型危機が起こるかもしれない
>「危機が来ない」と答えた半数の専門家も
>韓国経済が低迷していることを認め
>30人中29人が今年の経済成長率を2%以下と予想

日本の左翼マスコミの方が、韓国のマスコミよりも韓国に都合が悪い事は報道しない。日本の左翼TVに出ている評論家などは、韓国擁護が多い。

韓国が今までの金融危機でも助かったのは、日本が助けたおかげだ。そして最近も反日不買のくせに、日本にスワップを貸してくれといい、過去にもスワップを食い逃げしてきた。


5年前、韓国は通貨スワップを「食い逃げ」した
https://business.nikkei.com/atcl/report/15/226331/090700066/
>ウォンは弱い通貨なので、韓国からはしばしば資本が逃げ出します
>日本にとっては実利のないスワップです
>「慰安婦合意」には「韓国は蒸し返せない」との条項を入れました

他にも親韓のFX配信者が「スワップは税金じゃないからいいだろ」という言い逃れをしていた。しかしスワップは民間などの資金ではなく公金だ。中韓は約束をしても守らない。「借金はあげた物だと思え」という、古い言い伝えこそ貧乏の原因だ。

しかも2011年の東日本震災の時に、韓国に大金を貸していたという状態だ。韓国のネット配信者は「ざまぁ」などと言っていたのにだ。そして断交している台湾が巨額の義援金を出し、韓国はケチな金額しか出していなかった。

ネトウヨという俗語を、最近はTVでも言っている馬鹿がいる。しかし統計だとネトウヨは中年の富裕層な社長などが多く、韓国のニート率は日本の2倍で日本はOECD平均より低く韓国は高い。


「北朝鮮がソーシャルメディアで世論操作、他国の選挙に介入」
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/09/28/2019092880011.html
>英国オックスフォード大学の報告書
>「常設の世論操作部隊、200人規模」

日本語の大手掲示板でも、スレッド名が反日なのが多い。ソース(情報源)を出しているふりをしても、ソースとは関係が無い決め付けも多い。こいつらこそ金を払って昼間や深夜に反日スレをたてる、金持ちのボンボンのニートだろ。

SNSも馬鹿にするが、掲示板の匿名やコテこそ自分の顔か本名も出さずに、日本を叩いているだけの時間や金の無駄をしている。

SNSやブログなどはアカウントは10年以上も長持ちするが、掲示板は創始者と現在の運営者が裁判で揉めている状態だ。そもそも掲示板自体がパクりだ。

現在は朝鮮の朴ウヨという自称右翼がネットでもTVでも、日本人にナリスマシて日本をディスカウントする工作をしている。

ちなみにビジネスも安売り戦争に参加をすると大損をする。せどりブームなどが数年前にはあったが、1品数百円で転売するなんて事になると儲けは出ない。そしてこいつらは詐欺な高額商材などを、SNSなどで売っているので注意だ。

ネット転売というのは安値な中韓製品を、日本で売るというパターンでやっている。結局中韓は日本に頼らないと持たない国だ。しかし日本は財産を多く持っているので、自称成功者の中韓以外の新興国や途上国を助ければ良い。

日本が少し強気に出ると、日本の左翼マスコミがヒステリーを起こし、日本叩きや中韓がいなくなると経済が低迷するなどと恐怖を煽る。

しかし人口減少の中韓と違い、増えて将来性のある東南アジアやインドなどと仲良くしようとは言わない。左翼マスコミこそ外国は軍事的だという国際常識を隠蔽し、嘘なお花畑な御伽噺ばかりをするので、ネットで世界の情報を調べた方が安全だ。

以上



令和元年 皇紀2679年(西暦2019年) 9月28日 著者:城神YU
posted by 城神YU at 10:00| Comment(0) | 政治 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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また株や資源や為替などは、お互いで影響

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